読書ノート: 『「ROEって何？」という人のための経営指標の教科書』

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貸借対照表と損益計算書の基本
ROE 完全理解
その他の経営指標
ワンランク上の経営指標

貸借対照表と損益計算書の基本

損益計算書

売上高
−）売上原価
売上総利益
−）販売費及び一般管理費
営業利益	経営者の実力が最も反映。（経常利益では支払利息などコントロールできない要素が含まれる。）
＋）営業外収益 −）営業外費用	本業以外の活動で経常的に発生する利益・費用。
経常利益
＋）特別利益 −）特別損失
税金等調整前当期純利益
±）税金等の調整
当期純利益	当期純利益だけが株主に帰属。

貸借対照表

お金の運用方法

お金の調達源

資産

負債	返済が必要
純資産	返済が不要

自己資本比率

＝自己資本／資産
＝（純資産−新株予約権−少数株主持分）／資産

１秒だけ財務諸表を見るとすれば、

流動資産　＞　流動負債
であることをチェック。

純資産の詳細

株主資本

資本金	会社設立時に入れたお金。増資（新株発行）のお金÷2。
資本余剰金	増資（新株発行）のお金÷2。
利益余剰金	当期純利益@PL。
自己株式	マイナス項目。自社株買いはここにマイナス計上。

評価・換算差額

資産の評価額が変わった時用。
「その他有価証券評価差額金」
「為替換算調整勘定」

新株予約権

ある金額で株式を買う権利
（大部分がストックオプション）
…将来、株式に変わる可能性

少数株主持分

子会社の勘定科目は100%合算が必要。
51%子会社の場合も。
本来、親会社のものではない純資産をここに計上。

債務超過

当期純利益のマイナスが続く
→利益余剰金が底をつく
→利益余剰金がマイナスに
→純資産合計もマイナスに　＝　債務超過

自社株買い

「自己株式」は株主資本のマイナス項目。
自社株買いすると、株主資本のマイナス項目として計上され、純資産の合計がその分減る。

子会社と関連会社

【子会社】出資50%超え；貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書にあるすべての勘定科目が、親子間の取引を相殺した上で合算される。
【関連会社】20〜50%；合算なし。

ROE 完全理解

ROE と ROA

ROE	ROA
Return On Equity	Return On Asset
自己資本利益率	資産利益率
当期純利益 / 自己資本	利益 / 資産
株主が会社に預けているお金を使って、どれだけリターンを稼いでいるか	企業が資産に対して、どれだけの利益を生んでいるか
分子は必ず「当期純利益」。株主に帰属する利益であるため。	分子は「営業利益」「経常利益」「当期純利益」どれでもよい。

「株主資本」「自己資本」「純資産」の違い

日本でROEがブームになっている理由

2014年8月に発表された『伊藤レポート』

＝経済産業省が中心となって進めた「持続的成長への競争力とインセンティブ〜企業と投資家の望ましい関係構築〜」プロジェクトの最終報告書
プロジェクト座長＝一橋大学大学院特任教授の伊藤邦雄

『伊藤レポート』での提言

「日本企業はROE8%を最低ラインとして、その上を目指すべき」
「経営者と投資家がもっと対話すべき」
（ROE平均：日本企業=8%、欧米企業=10〜15%）

『伊藤レポート』に呼応し、金融庁が制定

日本版スチュワードシップ・コード
……投資家に企業との対話を促す
コーポレートガバナンス・コード
……企業に社外取締役を2人以上置くことを促す

議決権行使助言会社ISSが打ち出した方針

「過去5年間の平均と直近決算期のROEがいずれも5%未満の企業については、経営トップの取締役選任議案に反対するように株主に勧める」

JPX日経インデックス400

日銀が、買い入れETF対象に追加。
GPIFも追加。

ROEを高める方法

① 分子「当期純利益」を上げる
② 分母「自己資本」を下げる

手っ取り早い方法

コストカット…①
自社株買い…②
- BSの「自己株式」にマイナス計上
- 購入した自社株は将来的に消却するためマイナスで計上
- 発行株数が減るので一株当たり利益が増える

健全な方法

ROAを高めることによってROEを高める。

利益効率（ROE）と安全性（自己資本比率）は表裏一体

ROE vs ROA

ROE

= 純利益 / 自己資本
= 純利益 / 自己資本 × 資産 / 資産
= 純利益 / 資産　　 × 資産 / 自己資本
= ROA　　　　　　　 × 財務レバレッジ

ROA

= 純利益 / 資産
= 純利益 / 資産　 × 売上高 / 売上高
= 純利益 / 売上高 × 売上高 / 資産
= 売上高利益率　　× 資産回転率

ROE = ROA × 財務レバレッジ

ROAを高めることによってROEを高めなければならない。
経営者は負債と純資産の両方（=資産全体）に対して責任があり、それに見合ったリターンを出す必要がある。
ROEやROAは過去数年から10年程度の推移を見る。
BSにおいて、資産の部は業種ごとにより内容が異なるが、負債・純資産はほぼ同じ。

調達コスト

純資産の調達コスト　＞＞　負債の調達コスト
（株主の期待利回り）　　　（有利子負債の利子）

純資産の調達コスト
= 国債金利 + β（株式市場利回りー国債利回り）

WACC

Weighted Average of Cost of Capital
加重平均資本コスト
純資産調達コストと負債調達コストとの加重平均
資産をまかなうための資産を調達するときにかかるコスト
ROA ≧ WACC でなければならない。

その他の経営指標

安全性

自己資本比率	= 純資産／資産
流動比率	= 流動資産／流動負債
当座比率	= 当座資産／流動負債
手元流動性	=（現金＋有価証券）／月商

収益性

売上高成長率	売上高は企業の社会でのプレゼンス。「たな卸資産」も合わせてチェック。売上高の伸び率は資産の伸び率と比例すること。
たな卸資産	「売上原価」には、在庫のうち「売れた分」だけしか計上されない。売れ残り在庫の増減はPLに表れない。
資産回転率	＝売上高／資産資産をどれだけ有効活用しているか。効率性と安全性はトレードオフ関係。資産回転率が高い業種＝参入障壁が低い。
売上原価率	＝売上原価／売上高製造コストや仕入れが上がっていないか。
売上総利益率	＝売上総利益／売上高＝ 1 - 売上原価率製造コストや仕入れが上がっていないか。
たな卸資産回転月数	＝たな卸資産／１ヵ月あたりの売上原価在庫の量は適正か。
販管費率	＝販管費／売上高人件費や広告宣伝費がかかりすぎていないか。
売上高営業利益率	＝営業利益／売上高本業でどれだけ効率よく稼げているか。

将来性

	健全な状態
営業キャッシュフロー	プラス
投資キャッシュフロー	マイナス
財務キャッシュフロー	マイナス
合計	プラス

チェックポイント

営業CFは十分の稼いでいるか
未来への投資を十分に行なっているか
株主還元はどれくらい行なっているか
最終的な残高はプラスになっているか

営業キャッシュフロー

	税金等調整前当期純利益
－	実際にはお金が入ってきていないのに、売上高に計上した収益	未回収の今期の売掛金
＋	実際にはお金が入ってきているのに、売上高に計上しなかった取引	回収した前期の売掛金
－	実際にはお金が出ていったのに、費用として計上していなかった取引	未払の今期の買掛金
＋	実際にはお金が出ていっていないのに、引いていた費用	支払った前期の買掛金減価償却費
±	在庫の増減など、PLとは関係のない資産・負債の増減を調整	資産項目の入替り（たな卸資産の増加＆現金の減少）★★★

会社が継続的にキャッシュを稼ぐ源泉は、営業キャッシュフローしかない。
キャッシュフロー・マージン
＝営業キャッシュフロー／売上高

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営業キャッシュフローが毎年着実に増えていること
営業キャッシュフローが純利益より大きいこと
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投資キャッシュフロー

事業を行なう上で必要な投資
……土地・建物・ソフトウェアの購入
ファイナンス的な投資
……３ヵ月以上定期預金や長期にわたる株式投資

通常はマイナス＝会社の将来への投資

財務キャッシュフロー

ファイナンスの状況
……借金返済・社債償還・株式発行（増資）
株主への還元状況
……配当金・自社株買い

通常はマイナス＝借入金と返済金が同じくらいなら株主還元の分だけマイナスに

フリーキャッシュフロー

定義① 営業CF - 投資CFのマイナス分
定義② 営業CF - 現事業維持のために必要なCF

ワンランク上の経営指標

DCF法

Discounted Cash Flow

現在価値 = Cf1/(1-i) + Cf2/(1-i)^2 + Cf3/(1-i)^3

企業を買う側、売る側の立場によって、年数や利子が異なる。
決まったルールはない。

会社の値段＝将来のキャッシュフローの現在価値 − ネット有利子負債

EBITDA

Earning Before Interest, Tax, Depreciation, Amortization
金利、税、減価償却前利益

= 営業利益に減価償却費を足し戻したもの

Depreciation = 有形固定資産の減価償却費
Amortization = 無形固定資産の減価償却費

会社の値段＝（EBITDA × EBITDA倍率）− ネット有利子負債

等式
（EBITDA × EBITDA倍率）− ネット有利子負債 ＝ 時価総額
からEBITDA倍率を求め、値ごろ感を探る。
7〜8倍を超えると高い感じ。

DCF法とEVITDA

DCF法	EVITDA
未来の数字	過去の数字
恣意的	客観的

EVA

Economic Value Added
経済付加価値

EVA = 税引き後営業利益 - 総資本調達コスト

EVAがゼロより大きければ、営業利益で資金調達コストをカバーできているということ。

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2016年1月3日日曜日

『「ROEって何？」という人のための経営指標の教科書』